城南コベッツ京成津田沼教室

（参考・引用：「教育新聞」2021年8月9日掲載記事より）

探究のプロセスは学習指導要領（※参照）において、「探究における生徒の学習の姿」として次のように示されています。「課題の設定」⇒「情報の収集」⇒「整理・分析」⇒「まとめ・表現」を一つのプロセスとし、「振り返り」を経て、また次の探究のプロセスへとスパイラルに発展していきます。また、一方向に順番に進むだけでなく、「情報の収集」から「課題の設定」に戻って、もう一度考え直したりというように、行ったり来たりしながら進んでいきます。

探究的な学習は、生徒が全てのプロセスを一から進めるのではなく、最初は教員が課題を提示し、「情報の収集」の一部を生徒がやってみたり、収集した情報を用意しておいて「整理・分析」だけやってみたりすることもできます。このプロセスは、「総合的な探究（学習）の時間」だけで用いるものではなく、各教科でも意識させるようにします。

さて、担当している授業の学習内容を教員が最も深く理解するタイミングは、授業準備を行っているときではないでしょうか。

どうやって説明したら生徒たちに伝わるか、学習につながる日常の場面は何だろうか、どのような流れで展開しようか、課題はどのようなものが適切か......などとあれこれ頭を悩ませているうちに、理解が深まっていきます。そうしてできた授業案を基に複数のクラスで教えると、内容が自分の中で消化され、生徒がつまずきやすいところも分かってきて、さらに理解が深まっていきます。

しかし、こうした教員の説明を生徒は一度聞いただけで理解できているのでしょうか。教員自身は、その知識が当たり前のものになるまでかなりの時間がかかっているのに、生徒に伝えるのはほんの一瞬です。「教科書の全てを終わらせなければならない」という責任感が優位になり、先を急いではいないでしょうか。生徒の理解が後回しにされていないでしょうか。教員が一方的に教えるだけでなく、各教科の授業と「総合的な探究（学習）の時間」を両輪として、生徒の「問い」から出発し、生徒が自分でつかみ取る授業に転換していきたいものです。

※文科省「高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説　総合的な探究の時間編」p・20（2018年）

（「教育新聞」2021年8月8日掲載記事参考）

【ICTと子どもの健康】授業の中で目の疲れに配慮する①は　こちら

（1）の30センチというのは、あくまでも基準であり指針です。目から画面までの距離が30センチを超えれば絶対に安心ということではありません。それよりも離した方が、目への負担は軽減します。30センチという数字は、端末を使うという実用面とのバランスも関係しています。テレビを見るのとは異なり、端末は手で持ったり机の上に置いたりして使うので、遠ざけるのにも限度があるからです。教室では、適切な高さの机と椅子を使用し、児童生徒が姿勢を良くすれば、目から画面までの距離は30センチ以上になると思います。そのため、画面に目を近づけてしまわないように、姿勢を良くすることを指導するとよいでしょう。

（参考・引用：「教育新聞」2021年8月9日掲載記事より）
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来年度からスタートする高校の新学習指導要領に向けて、国立教育政策研究所は7月28日、「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料の案をホームページで公表した。今回公表されたのは、新設教科の「理数」を除く共通教科と専門教科で、第1編「総説」と第2編「『内容のまとまりごとの評価規準』を作成する際の手順」までを掲載。第3編の実践事例を集めた「単元ごとの学習評価について（事例）」を含めた全体の公開は8月下旬を予定している。「理数」についても、年内の公表を目指している。

例えば、新たに「公共」が科目として新設された「公民」の「A　公共の扉」の内容に関する「思考力、判断力、表現力等」の評価規準例では「幸福、正義、公正などに着目して、倫理的価値の判断において、行為の結果である個人や社会全体の幸福を重視する考え方と、行為の動機となる公正などの義務を重視する考え方などを活用し、自らも他者も共に納得できる解決方法を見いだすことに向け、思考実験など概念的な枠組みを用いて考察する活動を通して、人間としての在り方生き方を多面的・多角的に考察し、表現している」などを挙げた。

また、PBLや探究型学習を強調するため、名称が変更された「総合的な探究の時間」では、評価の観点を「知識及び技能」「思考力、判断力、表現力等」「学びに向かう力、人間性等」の資質・能力の三つの柱に基づいて各学校が定め、それらの観点について、生徒の顕著な学習内容を記述することとなった。これを踏まえ、「総合的な探究の時間」の資料では、「自然環境とそこに起きているグローバルな環境問題」を探究課題にした場合を例に、「知識及び技能」の観点では「調査活動を、目的や対象に応じた適切さで、正確かつ安定的に実施することができる」などを列挙した。

さらに、各学校で定めた全体の評価の観点に基づき、各活動、学校行事ごとに十分満足できる活動状況であれば「〇」を記入することになっている「特別活動」の資料では、評価の観点の設定例を挙げ、ホームルーム活動や生徒会活動、学校行事などでの評価規準を例示した。